日本には1日遅れでやってきたエイプリルフールネタです。
CoinDesk が出したネタ記事ですが、時差の関係でエイプリルフールじゃない地域の人は衝撃を受けたようです。「中国からはビットコインが使えなくなる」というのは本当にありそうなネタなので、Bitcoin 社という下りが無かったら取引価格に影響を与えるところでした。
中国の説明など、ネタとしてなかなか攻めている注目の記事はこちらです。
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Square がビットコイン決済導入を発表
モバイル決済の Square が、ついにビットコイン対応に動きました。
Square は、iPhone などのスマートフォンをレジにして、クレジットカード決済を受け付けることができる決済サービスです。Twitter の Co-Founder でもある Jack Dorsy が立ちあげたことでも知られています。
この分野はいま、eコマースのみならず実店舗での商取引の場においても注目を集めています。PayPal をはじめとする複数社が同様の製品を展開し追随していますが、この分野を切り開いた Square の勢いは止まりません。ビットコイン採用というまた新たな一手で、業界に新しい流れを呼び込みました。
今回ビットコインが使えるようになったのは、Square Market という Square が運営するオンラインショッピングモールです。ここからスタートして、いずれは店頭での決済にビットコインが使える状態になることを期待したいと思います。
先日の Stripe に続き、ビットコインを導入する決済関連サービスが増えています。
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Stripe がビットコインを導入
Web アプリやモバイルアプリに決済機能を提供する Stripe が、ビットコインをサポートすることを表明しました。
Stripe は、決済機能を簡単に追加できるサービスとして、開発者の間で広く知られています。その Stripe がビットコインを導入するということは、非常に大きなインパクトがあります。ビットコインを決済に使うことができる Web サイトやアプリが、今後たくさん登場することでしょう。
ウォルマートでも間接的にビットコインが使える状態になりましたので、ネット上でも実店舗でも、ビットコインが使える場面が増えてきました。今後の普及を考えると、大きなプラス要因です。
最新情報が欲しい人は、Stripe のビットコインに関するページからニュースレターを購読することをおすすめします。
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ビットコインで買えるスーパーカー
スーパーカーが売られていて、話題になっています。なぜ話題になったのかというと、価格がビットコインで掲載されているからです。
車の詳細は、公式サイトをご覧ください。写真がいっぱい出ています。
気になるお値段は、429 BTC。本日の価格で算出すると、約2,500万円となります。まさにスーパーカーですね。
大量にビットコインを保有していて使い道に困っている人は、ぜひこの車を買って僕を乗せてください。購入を希望する人は、メールか電話で問い合わせてください。
これが事実であれば、事態は大きく動きます。
Within a few days(or hours) @MtGox will announce that "they found ~670.000 #bitcoin & may release some BTCs to the victims.
@PatronaPartners
— Eren Canarslan (@CanarslanEren) March 25, 2014
Eren Canarslan 氏が Twitter に投稿した情報によれば、マウントゴックスは先日発表された 200,000 ビットコインに続き、670,000 ビットコインを新たに発見したということです。消失したはずのビットコインがなぜ見つかったのか、そもそもこの情報が真実なのか、いまのところはっきりしたことはわかりません。
事実だとすれば、現段階の市場価格で400億円近い金額が見つかった事になります。
ビットコインのすべての取引は記録されるため、仮に盗まれてもある程度までは追うことが可能です。その特徴が良い方向に機能したのならば、実際にマウントゴックスが盗まれたビットコインを取り戻したということも考えられます。そしてもし本当に取り戻すことができたのならば、この一連の出来事はビットコインの信頼性を高める上で良い事例となることでしょう。
真実か、それとも間違った情報なのか、まずはその結果を待つことが必要です。マウントゴックスからの公式発表を期待しましょう。
マウントゴックス関係の新たな情報が出ました。今度は、盗まれたビットコインの行先に関するメールが流出しました。それによると、マウントゴックスに紐付いているビットコインウォレットから、Bitstamp にビットコインが送金された記録が出たようです。
情報ソースの信憑性には疑問が残りますが、流出したメールの全文はこちらで閲覧可能です。
メールは Bitstamp の CEO に送られたものですが、はたしてこの内容は真実なのでしょうか。捏造でなければ、Bitstamp に送金された＝Bitstamp 側で照会をすれば送金したアカウントを特定可能、ということになります。
これがきっかけとなって、自体の進展はあるのでしょうか。あるいは、これをきっかけに問題は Bitstamp にも波及してしまうのでしょうか。
マウントゴックスが民事再生手続きを発表する直前のビットコインニュース #38 で取り上げていた通り、マウントゴックスはまだビットコインウォレットに 200,000 ビットコインを保有しているようです。
ニュースソースはこちら。
インターネット上の仮想通貨「ビットコイン（ＢＴＣ＝Ｂｉｔｃｏｉｎ）」の大手取引サイト運営会社で、２月に経営破綻した「マウントゴックス社」（東京）は２０日、同社が消失したと説明していた約８５万ＢＴＣのうち、約２０万ＢＴＣが残っていたと発表した。
同社の代理人弁護士によると、今月７日、２０１１年６月以前に同社が使っていた、「ウォレット」（財布）と呼ばれるネット上の保管場所を調べたところ見つかったという。
同社は２月２８日、東京地裁に民事再生法の適用を申請した際、保有するほぼ全てにあたる計約８５万ＢＴＣが消失したと説明していた。
マウントゴックスの公式発表も出ています。
公式発表をまとめると、無いと思ってたけど、よく見たらちょっとありました！です。
先週から値下がりが続いていますが、本日の段階の価値にしていくらぐらいか計算してみます。
まず、ドルでの評価。
およそ、$116M です。
次に、円での評価。
およそ、118億円 です。
大半が失われているとはいえ、まだ結構な金額を保有していることになります。さて、今後これがどのように使われるのでしょうか。
1台導入されたらニュースになるビットコイン ATM ですが、この度ドバイで400台が一斉に導入されるというニュースが入りました。わずか2週間で、これらを稼働させるそうです。
@BitAccess welcome to #Dubai
but 400 #BitcoinATM are already here and will be activated in 2 weeks! pic.twitter.com/0i1duhCCXq
— Sergey Yusupov (@uniqbiun) March 18, 2014
<
p>ドバイを始めとする中東では、そこまでビットコインが盛り上がっているのでしょうか。これまでは北米やアジアのニュースが多かったのですが、今後は中東のビットコイン動向にも注意をしていこうと思います。
Jerry the robot に登録すると、Mt. Gox の公式 Web サイトが更新されたら通知を送ってくれます。なかなか進まない事後処理にしびれを切らしている方にはオススメなサービスです。日本国内の携帯電話で登録した場合にも、通知は無事に届くのでしょうか。さっそく登録してみましたので、無事に届けばまた更新したいと思います。
登録には、メールアドレスと携帯電話番号が必須です。
携帯電話は、+81 で始まる国際番号を登録する必要があります。
この Jerry the robot は、本来 Web サイトのモニタリングツールです。つまり、自分の Web サイトがダウンした際に知らせてくれるというのが本来の使い道です。それをこのように Mt. Gox 専門の通知サービスとしてプロモーションするあたり、なかなか興味深いです。ビットコイン界隈にいる人達は、Jerry the robot が本来狙うべきターゲットと近いのでしょう。Mt. Gox に特化するのは、ニッチすぎるかもしれませんが。
Newsweek の発表をきっかけとした一連の Satoshi Nakamoto 騒動に進展がありました。渦中の人物、Dorian Satoshi Nakamoto 氏が、公式にビットコインとの関係を否定する声明を発表しました。
Dorian Nakamoto official statement/denial. Very interested to see how @newsweek @truth_eater @jimpoco respond. pic.twitter.com/wfCyK1dQ48
— felix salmon (@felixsalmon) March 17, 2014
<
p>本当に違うのでしょうか。違うとしたら、Newsweek はなぜこのような失態をしてしまったのでしょうか。
真相はいまだに闇の中ですが、発明者の正体が不明というミステリアスさが、いかにビットコインの認知度向上に貢献しているかは明らかとなりました。