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GPU の消費電力についてイメージをしやすく比較してみた。
正確な対比ではないし、そもそも単純な消費電力からの比較であるため、発熱量や効率などについては誤解を生む恐れがある。それでも、今の GPU がどれほどのエネルギーを消費しているのかを感覚的に掴むには、こうした単純化が役に立つと思う。

まず、家庭で使うヒーターの電力を基準に置いてみる。一般的なセラミックヒーターや電気ストーブは、弱運転で約 0.3 キロワット、強運転でおおよそ 1.2 キロワットの電力を使う。この 1.2 キロワットという値を「ヒーター 1 台分の強運転」として目安にする。

家庭の電化製品とサーバー機器を同じ単位で見たとき、スケールの違いがどの程度かが見えてくる。ここでは、その感覚を得るための比較をしてみたい。

消費電力の比較（概算）

家庭用ヒーターは、一般的な家庭で使用する暖房機器の消費電力を示している。旧来型のサーバーラックは 2010 年代までの標準的な構成で、空冷による運用を前提としていた。一方、AI 対応ラックは液冷や直接冷却を前提に設計され、20〜50 キロワットの電力供給が可能になっている。NVIDIA H200 は現行 GPU サーバーの消費電力であり、次世代 GPU は報道ベースの構成を仮定した試算値である。

次に、GPU サーバーがヒーター何台分の電力を使うかを単純に換算してみる。家庭のイメージに置き換えることで、電力の大きさがより実感しやすくなる。

ヒーター換算（ヒーター 1 台＝約 1.2 kW として）

2010 年代まで、データセンターの標準的なラックは 1 台あたり約 10 キロワットの電力供給を想定していた。これは当時の汎用サーバーを空冷で運用できる範囲の上限に近い値である。

一方、AI 処理を前提にした高密度ラックでは事情が変わる。液冷や直接冷却によって効率的な排熱を行う構成では、ラックあたりの電力供給能力が 20〜50 キロワットに達することも珍しくない。この基準を当てはめると、GPU サーバー 1 台で旧来型ラックをほぼ専有し、AI 向けラックでも 1〜3 台しか搭載できない計算になる。

• NVIDIA H200（現行モデル）

  • チップ単位：最大 0.7 kW
  • サーバー単位（8 枚構成 + NVSwitch）：約 10.2 kW
  • ヒーター強運転 約 8.5 台分
  • 旧来型ラックを 1 台で満たす規模
  • AI 対応ラックなら 2〜4 台程度搭載可能

• 次世代 GPU（仮定）

  • チップ単位：約 1.0 kW（報道ベースの推定値）
  • サーバー単位（8 枚構成 + NVSwitch 想定）：約 14.3 kW
  • ヒーター強運転 約 12 台分
  • 旧来型ラックでは収まらない規模
  • AI 対応ラックで 1〜3 台程度の想定

こうして見てみると、家庭用ヒーターと GPU サーバーの電力差は直感的に理解できる。GPU はもはや単なる電子機器ではなく、電力インフラの構成要素に近い存在になっている。

家庭でヒーターを 10 台同時に動かすことを想像してみると、GPU サーバー 1 台の重さが実感できる。AI モデルの性能が向上するほど、必要な電力は急増しており、データセンターの設計は電力供給と冷却技術を中心に再構築されつつある。
計算能力を高めるということは、同時に電力をどう扱うかという新しい課題を突きつけており、GPU の進化はエネルギー産業との境界をさらに曖昧にしている。

かつて、経済の裏付けは「金（きん）」だった。
金本位制のもとで、通貨は実物資産によって支えられていた。金という実体の希少性が、そのまま国家の信用であり、通貨の価値だった。そんな時代もあったわけだ。

実体を伴わない経済拡大を経て、いまの世界では、「計算能力」がかつての金に相当するポジションを奪いつつある。

AI があらゆる経済活動の基盤になり、すべての産業がモデルによって回され、すべての判断が演算によってなされていく社会。そこで価値を生むものは、労働力ではなく、計算資源そのものになる。

計算資源とは何か。それは物理的な意味での電力であり、計算装置であり、冷却設備であり、制度としてのアクセス権であり、そして何より、半導体である。

今後の世界では、「どれだけ計算できるか」が国家の信用を決定する。計算能力の総量がそのまま経済力になる社会と言える。
半導体の設計能力、製造能力、そしてそれを稼働させるためのエネルギーとインフラ。それらを自前で持っている国は、自らの通貨の裏付けとして「計算能力」資源を提示できるようになる。

これはつまり、計算能力本位制経済への移行だ。

国家が自国通貨の価値を示すとき、かつては金の備蓄を示した。これからは、GPGPU の総保有量や、AI モデルを育てられるだけの計算インフラや、質の高いデータ量を示すようになるかもしれない。
「この国には十分な計算能力資源があるので、通貨も安定しています」と言える世界だ。計算能力というものは、もはや軍事力の概念をも塗り替えたのかもしれない。

計算能力資源は、目に見えない。そして、その価値は動的に変化する。電力価格、冷却効率、ソフトウェア最適化、アルゴリズムの効率、データの質。
それらすべてが通貨の裏付けに影響するという意味で、極めてリアルタイムな経済基盤になる。人間では判定不可能なほどの動的な世界だ。まさに、AI と AI によるミュニケーションが前提になるし、だからこそ、そこに参加できない（＝計算能力資源を持たない）国家は終焉を迎える。

これまで経済は「実体のない信用」によって回っていた。だが、AI の時代には、「実行できる計算の総量」が最終的な信用になる。
そしてその信用の核にあるのが、国家がどれだけの計算能力資源を自国に持ち、統治できているかという事実だ。

半導体も、電力も、データも、単なる産業構造の一分ではない。通貨と主権の根本に関わる、経済構造及び国家安全保障そのものだ。
次の時代の基軸通貨を握るのは、それを支えられる国だ。