金融市場には「世界一のマーケット」という分かりやすい中心があった。ニューヨークであり、ロンドンであり、あるいは一時期の香港やシンガポールだった。けれども今の金融は、規制や地政学の影響で分散し、「ここさえ見ておけばいい」という単一の場所はほとんど消えつつある。
では次に、世界がひとつの中心を求めるとしたら、その対象はどこになるのか。それは、「情報市場」ではないだろうか。
ここで言う情報市場とは、単にデータを売買するためのマーケットではない。計算能力とデータとアルゴリズム、それらを運用するためのインフラと人材、そして信頼を担保するルール一式を含めた、総合的な取引の場である。AI モデルをどこで学習させ、どの国の法制度と文化のもとで運用するか。その選択そのものが巨大な経済価値を持つようになったとき、情報市場は金融市場と同じ、あるいはそれ以上の重みを持つことになる。
そう考えたとき、日本は候補から外せない。
法治国家としての安定性があり、恣意的な没収や法の遡及適用が起こりにくいこと。送電網が安定しており、停電率が異常に低いこと。自然災害は多いが復旧能力が高く、世界から「壊れても戻る」と信頼されていること。さらに、半導体を含むハードウェアを自国で設計・製造できるだけのものづくり基盤がまだ残っていること。これらを組み合わせると、「情報を預ける場所」としてはかなり特殊な条件を備えている。
情報市場の観点から見ると、日本は「真ん中」に立つ資格がある。アメリカでも中国でもないことは、地政学的には弱点にもなり得るが、中立的なインフラ提供者としては強みになる。データの所有権やプライバシーに関するルールを、比較的冷静に設計し直せる余地もある。問題は、そのポテンシャルがいまだに東京中心の発想に縛られていることだ。
情報市場としての日本を考えるとき、東京だけを見ていても構造は変わらない。
必要なのは、地方都市が「計算能力を持つ」という前提への書き換えである。これまで地方は、人と企業を誘致する対象として語られてきた。これからは、計算能力とデータを誘致する主体として位置づけ直す必要がある。人口を奪い合うのではなく、情報と処理を引き寄せる競争に転換するイメージに近い。
日本には、再生可能エネルギーや余剰電力を抱える地域は少なくない。土地があり、気候や水資源の観点で比較的冷却に有利な条件がそろっており、災害リスクを織り込んだうえで設計できる余地がある。そこに中規模のデータセンターやエッジノードを設置し、地域ごとに計算能力を保有させる。そうすれば、東京一極集中のクラウドとは別系統の「分散した情報市場」を国内に構築できる。
地方都市が計算能力を持つことの意味は、単にサーバーを設置するというレベルに留まらない。自動運転やドローン配送、遠隔医療といった AIoT のサービスは、遅延や現場の信頼性が極めて重要になる。実証実験を行う場所として、人口密度が低く、かつ生活インフラが整っている日本の地方は理にかなっている。そこで動くサービスの裏側に、その地域が保有する計算能力があるとすれば、地方そのものが情報市場の現場になる。
住宅単位で見ても同じ構図が見えてくる。以前書いた 3LDDK のように、住まいの中に小さな発電と計算の機能を組み込む発想は、住宅をローカルなノードに変える試みである。町単位で見れば、その集合がひとつのクラスタになり、さらに複数の自治体を束ねた地域クラウドのような構造をつくることができる。中央の巨大クラウドにすべてを委ねるのではなく、地方が計算能力を軸にした自律性を持つということでもある。
情報市場としての日本を構想するなら、金融の発想が参考になる。かつての金融センターは、資本と人とルールが集中する場所だった。これからの情報市場では、計算能力とデータとルールが集中する。ただし、物理的には分散している。見えない配線でつながった地方都市のデータセンター群が、ひとつの日本市場を形成する。海外から見れば、それはひとつの大きな信頼可能なプラットフォームとして映るはずだ。
そのとき重要になるのは、「どこに置くか」ではなく「どう設計するか」である。
地方に計算能力を置けばよい、という話ではない。電力と土地とデータの流れを統合し、情報の扱いと収益の配分、リスクと責任の所在を明確にしたうえで市場設計を行う必要がある。そこまで踏み込めば、日本は単なるデータセンター立地ではなく、情報市場そのもののルールメーカーになり得る。
情報市場としての日本、そして計算能力を持つ地方都市。この二つの視点は、本来ひとつの絵の中に収まるはずだ。中央に集約するのではなく、各地が「自分の計算能力」と「自分のデータ」を持ち寄ることで成り立つ市場。その全体を束ねる枠組みを、日本から提示できるかどうか。
その成否が、次の 10 年における日本の立ち位置を決めるのだと思っている。