iAm Hiro Shinohara

日本文化には、辞世の句というものがある。
だが現代人の我々からすれば、解説がなければその意図を汲み取るのは難しい。

俳句はもともとハイコンテキストな形式だ。さらに、辞世の句ともなれば、詠み手の時代背景や人生まで含めて理解しておく必要がある。だから、解説が必要だ。

しかし、本当に詠んだ人は解説が必要だとまで思っていたのだろうか。言わずとも、教養さえあれば伝わると、信じていたのではないか。

少し前に、話が通じていなかったことに気づく出来事があった。
何年も、何度も話していたつもりだったのに、ある瞬間に「今やっとわかった。こういうことだったのか？」と問い返された。その理解は正しかった。だが同時に、そこに至るまでの間、その大前提がまったく伝わっていなかったという事実に衝撃を受けた。

こちらとしては当然、すでに共有されていると思っていた。それを前提に、さらに複雑な話をしているつもりだった。でも、そもそもスタート地点が共有されていなかったのだ。

そのとき、はっとした。これは今回だけではなく、他にも多くの言葉が、同じように伝わっていなかったのではないか。理解されたと思い込んでいただけで、本当は多くの人に何も届いていなかったのではないか。

伝え方が悪かったのだろう。結果が得られていない以上、責任は発信側にある。
でも、そもそも「伝えるべきこと」だったのだろうか。伝えなければいけないという思い込みの中で、誰も求めていないことを一方的に語っていただけかもしれない。

何かをすべて伝え、すべての理解を得る必要があるとは思っていない。むしろ、それは不可能に近い。なにかを伝承したいわけでもない。
行動と結果があって、その手段として情報の伝達がある。伝えることは手段であって、それ自体が目的になるべきではない。

モニターの解像度を無視して GPU がどれだけ美しい映像を描画しても、意味がない。出力の限界を決めるのは、モニター側＝自分自身である。つまりは、自分の表現解像度をあげなければならなかったのだ。

今回の件では、たまたま「時流」が背景にあった。痛みの感覚を伴う具体的な事例が、受け手に多方面からの情報として同時に流れ込んだ。だからこそ、これまでとまったく同じ内容を改めて伝えただけで、驚くほどスムーズに意図が通じた。

受け手の目が開いていた。焦点が合っていた。そういう“タイミング”が整っていた。その上で、きちんと理由が明確になっているときに、適切な解像度の映像を描写するだけでよかったのだ。この状況を正しく読み切る力がなければ、それは決してできない。

そしてもう一つ。僕の話には、明確な「行動」や「結果」を求める意図がなかったのかもしれない。正確に言えば、ただひとつだけ目的があった。

「チ。地球の運動について」の中で、それ何の話ですかと聞かれたヨレンタがこう言った。

わからない？私の感動を、必死に伝えている。

そう、これまではただ、感動を伝えること。それが自分のやるべきことだと思っていたし、それがすべてだった。
感動が伝わらなければ、人は動かない。社会は耳を貸さない。だから、それが無駄だったとは思わない。でも、それだけでは何も始まらないことも、ようやく分かった。
だから、伝え方を変えようと思った。

完璧な設計を思い描くことと、それをそのままの形で実装することの間には、大きな距離がある。
とくにハードウェアやソフトウェアのように、多くの人が関与するプロジェクトでは、想定通りに物事が進まないことなど日常のように起きる。前提条件は変わり、環境は変化し、予期せぬ要素が必ず入り込んでくる。

Big Things という本がある。そこに、そんな困難の中でも大成功をおさめた巨大建築プロジェクトが紹介されていた。そこで得られた教訓として、特に印象に残っているのが次の二点だった。

1. 丁寧に設計する
2. 高速で実行する

完成までに時間がかかればかかるほど、変数の値は変わっていく。
だからこそ、設計は慎重に、そして実装は迷わず速く進める必要がある。前提条件の変化に巻き込まれる前に、コアの構造を一気に形にしてしまう。
そのために、モジュール化し、できる限り変化の少ない単位で取り組むという方針が示されていた。

昨日、京都の街を歩いていたとき、そのことをふと思い出した。
通りの名前が交錯する場所を組み合わせて、行き先を伝える文化がある。
タクシーで場所を伝えるとき、「○○通と△△通の角」と言えば、地元の人はすぐに二次元平面上の座標として理解してくれる。まるで、そこに住む人々を含めた都市全体にプロトコルが埋め込まれているかのような感覚だった。

それが可能なのは、都市の設計がうまくされていたからだと思う。
ハードウェア設計よりも遥かに複雑で、関係者も世代も多く、しかも完了しないプロジェクトである都市計画において、あれだけの構造が保たれていることに驚いた。完全に意図通りだったとは思わないが、後からの変更や変動を吸収できるような設計がなされていたのかもしれないし、あるいはコアとなる思想が今なお受け継がれているだけなのかもしれない。

京都のような都市設計は、超高速で実行されるものではない。
むしろ、最も重要な基礎部分は、思想を支える設計として最初に一気に決まり、その後の実装段階では現場の判断に左右されないような仕掛けがあったのではないか。
信条に近い価値観が共有され、設計の意図を現場で引き継がせるための内発的動機付けが文化として根づいていたのかもしれない。

都市そのものについてはそれ以上考えるのをやめたが、設計と実装、その理想的な関係については、改めて深く考え直した。

これまで、インバウンドとは「観光」の文脈で語られてきた。国外から人が来る。モノが売れる。文化が伝わる。インバウンドとは、ヒト・モノ・カネを受け入れる仕組みのことだった。

だがいま、新しいタイプのインバウンドが立ち上がろうとしている。人ではなく、データが来る。つまり、「情報処理」が国境を越えて“日本に来る”という構造が生まれつつある。

たとえば、世界中のスタートアップや研究機関が、AI モデルの訓練や推論を、あえて日本国内の計算能力資源の上で行う。理由は、法制度が安定していて、電力が安定していて、地域の社会インフラが安全で、そしてなにより“安心して稼働できる”からだ。不正な手段を使っても情報が流出しない制度的堅牢性もある。

そのときに起きているのは、単なる外注や委託ではない。“来る”のは、人ではなく、計算であり、処理であり、情報そのものであり、インフラの利用である。観光ではなく、日本の物理インフラが利用される。

これは、デジタルインバウンドと呼ぶべき現象だと思っている。

その構造の中で、日本が持つ最大の価値は、「土台としての信頼性」だ。計算性能や電力の安定性、法制度だけではない。データが勝手に抜かれないという安心感。予測不能な法制度変更がないという安定感。何かが起きたときに対処してくれるという信頼感。災害に強い実績。
そういった非定量のレイヤーが、日本という空間の価値をつくりはじめている。

かつて金融の世界では、マンハッタンや香港、そしてシンガポールがそうだった。制度と信頼性、法治と可視性を背景に、情報と資本が集まる「地理」が成立した。人が集まるから価値があるのではなく、制度が支えることで、人も情報も自然と集まってきた。

もはや、世界中で「人が増える都市」ばかりが価値を持つわけではない。AI は人の集まりを必要としないし、IoT は人の有無に関係なく機能する。むしろ人がいない場所こそ、IoT の主要な生息領域になるだろう。
土地があり、電力があって、社会が落ち着いている場所に、AI も IoT も“住みに来る”。

これまで、「人がいないから価値がない」とされていた場所に、「人がいないからこそ価値がある」という発想が立ち上がる。

AI にとって心地よい土地、データにとって優しい制度、電力にとって効率的な距離。
そうした要素の総体として、日本という場所が再評価される流れが、確実に始まっている。

民主主義とは、本来、主権が国民にあるという前提で設計されている。だが、情報の時代を経て、そしていま AI の時代に入って、主権とは何かという問いそのものが変質しつつある。

計算能力、電力、データなどを含めた計算資源が、国の行く末や社会の方向性を変えうる現代に於いて、主権者たる国民は、どのようにしてその主権を行使しているといえるのか。

情報社会における主権とは、どの情報源を信じ、どのプラットフォームに参加し、どのアルゴリズムに委ねるかの選択だった。だが、AI の時代における主権は、それをもう一段階深く掘り下げる必要がある。

例えば、「どこの計算能力資源で処理された情報を前提にして、自分の意思決定の基盤にしているか」という問いを、私たちは本気で考えるべき段階に来ているのかもしれない。モデルがどこで訓練され、どの国の法制度に準拠し、どのような倫理観で構築されているか。電力はどこから来ていて、その計算処理は誰に管理されているのか。そのすべてが、「私たちの思考」に直結する。そう考えていると、計算資源が新しい主権の土台になりつつあるように感じられる。

この時代において、主権者であるためには、投票権だけでは足りないのかもしれない。どの国家の制度のもとで動くクラウドにデータを預け、どの計算基盤で意思決定を補完しているのか。それを理解し、選択する力が求められる。計算資源の時代における「主権者のリテラシー」として。
すべてを Big Tech に預けてしまえば、それは無意識のうちに、自らの主権を譲り渡していることと同義になる。どの計算能力空間にアクセスできるか。どの計算能力資源にデータを共有するか。それらはもはや政治的な権利なのかもしれない。

この時代において、我々が身につけるべきリテラシーとは何か。

技術的な理解だけではなく、制度、エネルギー、倫理、そして分散化の意味まで含めて、自分がどの「計算能力エコシステムの上」に生きているのかを知ることは、重要ではないだろうか。
それこそが、AI 時代の新しい民主主義の前提になるのではないかと思っている。

クラウドは、かつて“誰のものでもない”ものだった。あるいは、そう思われていた。

誰かが構築し、誰かが提供しているにもかかわらず、我々はそこに「土地」のような所有意識を持たずに、自由に使い、預け、依存してきた。クラウドは、どこかのサーバーの上にある現実なのに、それがどこにあるかは重要ではなかった。

クラウド、というネーミングの勝利だと思う。

だが、AI があらゆる基盤になり、計算能力資源が新しい資源になったいま、クラウドは再び問われている。このクラウドは、誰のものなのか？誰がそれを所有し、誰がそれを使う権利を持ち、誰がそこにアクセスする権限を握っているのか？
かつて、土地や水やエネルギーがそうであったように、クラウドもまた「公共」と「私有」のあいだで揺れ始めている。

いま、分散型のクラウド基盤とも表現できる、分散型のデータセンターが各地で立ち上がりつつある。それは国が提供するものではないし、特定の企業が独占するべきものでもない。願わくば地域が持ち、学校や病院が使い、市民が参加できる計算能力資源のネットワークが実現するべきだ。それはかつての水道網や発電網のように、社会基盤の一部として機能するようになる。

もちろん、それは非効率かもしれない。コストもかかるし、既存のインフラとの統合も簡単ではない。だが、どこかにある一つの巨大な計算能力空間にすべてを預けることと、各地に小さくても確かな計算能力資源が点在している社会と、どちらが持続可能なのかは、もっと議論されていい。

技術的な意味だけではなく、政治的にも、文化的にも、クラウドには「多様性」が必要だ。それは、計算の自由であり、思想の自由であり、選択肢の自由でもある。

クラウドは誰のものか。それは、使う側が決めるべきだと思っている。クラウドを“使わせてもらうもの”から、“自分たちで持つもの”へと変えていく時期が、そろそろ来ているのかもしれない。

情報インフラが国家戦略と結びつき、クラウドも AI も地政学の文脈で語られるようになったいま、国家はどの情報網に接続するか、どの計算能力資源の上で社会を動かすかを選ばなければならない時代になった。

多くの国は、その選択肢を Big Tech に委ねてきた。アメリカのクラウドか、中国のクラウドか。どちらかを選ぶというよりは、どちらかに組み込まれるようにして使うという現実だった。欧州の一部では「主権」を意識した構想が立ち上がっているが、それとて依存の再構成でしかない側面もある。
この点は、かつて CERN で議論を重ねて僕自身も実感していたことだ。

SIVIRA はスタートアップを超えていく（あるいは世界一の企業とは何かという問い）

そんな中で、僕が考えているのは、「日本」という選択肢の存在だ。

それは、“日本が技術的に優れているから”という意味ではない。計算能力資源や潜在的な電力資源の保有量、ソフトウェアの競争力、どれをとっても、日本は相対的に不利な条件にあるかもしれない。
それでも、日本には明確な価値がある。それは、中立性と透明性、そして信頼という目に見えないレイヤーだ。

法治国家であり、災害耐性が強く、グローバル規模でのデータ利活用に慎重であり、加えて社会的なセキュリティレイヤーが高く保たれている。これは、国家単位での「安心」を支える土台になる。

AI モデルの学習においても、ただ計算すれば良いわけではない。データがどこで処理され、どのような倫理のもとで学習されるかが、将来的な価値に影響を与える時代になってきている。倫理もまた、インフラの一部になった。

そうなったとき、計算能力資源と法制度の“組み合わせ”として日本を選ぶという選択肢が、少なくともひとつの構造的意義を持ち始める。国境を越えた企業や団体、あるいは市民レベルの開発者が、「どこの計算能力空間でプロジェクトを動かすか」を検討するようになったとき、政治的にも文化的にも“許容できる国”として日本が機能すると考えている。

かつて金融の世界で、スイスや NY や香港やシンガポールがそうであったように。特定の分野に於いて、日本は、もっと言えば日本の地方都市は、世界の中心になりえる。日本という選択肢を、世界が求めているのかもしれない。