もし、AI が世界の構造を変えるとしたら、どこから始まるだろうか。
それを考えるために、まずは「計算資源」と「エネルギー資源」の再定義から考えてみたい。
かつて、原子力は国家戦略そのものだった。それは、兵器であり、電力であり、外交カードでもあった。
そして今、AI の時代においては、それと同じレベルで「計算資源(GPU)」や「エネルギー資源(電力)」が意味を持ち始めている。
AI を動かすには、GPU と電力が必要だ。それも、とんでもない量が必要になる。
そして結果として生み出される AI が、経済や安全保障に及ぼす影響力の大きさを考えたならば、その資源の奪い合いが起こるのは当然と考えられる。
例えば、先端半導体において市場を事実上独占しているアメリカは、その半導体供給を制限することで、中国の AI 発展を間接的に封じ込めようとしている。ファーウェイへの制裁はその象徴だったし、今に至っても続いている TSMC の囲い込みもそうだ。
一方で、中国はどう動いたか。先端 GPU を諦め、低性能なチップを“物量と電力”でカバーする道を選んだ。環境負荷を無視してでも、AI モデルを回すための電力を手に入れ、動かし切るという方針だ。
物量においても、パラダイムシフトを起こしている。世代遅れのチップしか手に入らない状況に対応するため、大量の人的資源を投下し、あらゆるレイヤーのソフトウェアを最適化することで、無駄を排し、圧倒的な効率を得られる方法を模索した。
すでに現代の社会では、計算資源とエネルギー資源を“兵器”として再定義する段階に入っている。AI を育てるという行為が、情報戦であり、通貨戦略であり、インフラの支配そのものにつながる。
だから国家としては、エネルギー政策を環境保護のフレームで語っている余裕はないのが実情なのだろう。2025年初頭のアメリカがまさにそう見える。「今ある電気をすべて、AI に使わせてくれ」──これが、国家規模での本音なのだろう。
原子力と同様、AI は「不可逆」な技術だ。一度回り始めた演算モデルは、止めるわけにはいかない。そのためにエネルギーが必要で、冷却が必要で、インフラが必要になる。
